データが語るストーリー。EIC Data 編集部が複数指標を組み合わせて意味を引き出す独自ページ。86 本のうち 14 本を表示中。
中国 NBS 官製 製造業 PMI (china-nbs-mfg-pmi) と円建て LNG 日本 CIF を 2 軸 + 短期ラグで定性的に対比。世界第 2 位経済の景気変動 → アジア LNG 需給 → 日本電力市場の連動構造を解説。観測期間は 2025-04〜2026-04 の 13 ヶ月で短く、相関の強弱は断定しない (L-051 / L-062)
ECB 主要リファイナンス金利 (MRR、`ecb-rate-mrr`、月次、%) × USD/EUR + USD/JPY の 3 軸対比。日米欧 3 大中央銀行 (BOJ + FRB + ECB) の金利政策が世界為替市場に与える複合効果を、2023 年 5 月以降（ECB 利上げ完了〜利下げ転換局面）の約 3 年データで可視化、円安進行の三角構造と利下げ局面の歩調を解読
中国 NBS 官製 製造業 PMI (china-nbs-mfg-pmi、月次、index) と日本電力販売量 (meti-demand-total、月次、GWh) を 2 軸 + 短期ラグで定性的に対比。中国景気減速 → 日本輸出減 → 日本製造業稼働低下 → 電力需要減という長いトンネルの構造を解説。観測期間は 2025-04〜2026-04 の 13 ヶ月で短く、相関の強弱は断定しない (L-051 / L-062)
鉄鉱石価格 (Pink Sheet、月次、$/dmt) と火力発電量 (meti-gen-thermal、月次、GWh) の関係を可視化。世界第 3 位の鉄鋼生産国・日本における鉄鋼業電力需要 (年 35 TWh、全体の 4%) を介した間接因果、ラグ 6 ヶ月で月次相関 r=-0.30〜-0.45 (弱-中程度負相関)
アジア LNG (JKM)、欧州 (TTF)、米国 (Henry Hub)、日本 CIF の 4 地域価格を 15 年比較。輸送コスト + 長期契約 + 地政学による地理的価格差を可視化、ウクライナ戦争後の構造変化 (2022-08 で TTF $95/JKM $70/CIF $24.5 の歴史的最大格差) を読み解く
ECB 預金ファシリティ金利 (DFR) − 米 実効フェデラルファンド金利 (% pt) のスプレッドと EUR/USD 月平均 (USD/EUR) を ChartSpread で重ね描き。金利平価の発想で「中央銀行のどちらが速く動いたか」が EUR/USD の背骨になるかを、2023 年以降（ECB 利上げ完了〜利下げ転換局面）の約 3 年データで確かめる、Phase 2 国際ドメイン第 1 弾
Ember Monthly Electricity Data (CC-BY-4.0、catalog 205) の電力部門 CO2 強度 (gCO2/kWh、月次) を主要 5 か国 (日本・米国・中国・ドイツ・英国) で並べ、日本がどこに立っているかを確かめる。2025-12 で 中国 592 / 日本 476 / 米国 384 / ドイツ 357 / 英国 192 gCO2/kWh、日本は中国に次いで 2 番目に高く、英国比で約 2.5 倍。電源構成 (石炭依存度・原子力・再エネ) の刻印を読み解く、Phase 2 国際ドメイン Ember 第 1 弾
Ember Monthly Electricity Data (CC-BY-4.0、catalog 240、5 か国 × 7 燃料 = 35 系列の ember-share-{fuel}-{cc}) で主要 5 か国の電源別発電量シェアを並べ、#67 の CO2 強度ランキングを電源構成から説明する。2025-12 で 中国 石炭 58.5% / 日本 石炭 32.0% + ガス 30.7% / 米国 ガス 38.2% / ドイツ 再エネ 54% + 原子力 0% / 英国 石炭 0% + 再エネ 56% という分岐。CO2 強度を最も強く規定するのは石炭シェアであることを実データで示す、Phase 2 国際ドメイン Ember 第 2 弾
EU ETS は20年で無償割当を約76%縮小し、発電・熱の燃料燃焼排出を2014年比で約55%削減した。日本の GX-ETS は2026年度に義務化、2033年度に発電部門を有償オークションへ。EU が歩んだ道のどこに日本が立つのかを EEA 実データで読む。
2025年、EU ETS 対象29か国の排出の約46%しか無償枠で覆われず、残り582Mtは市場で調達される。無償カバー率は石炭・島嶼の電力国ほど低く（ポーランド33%・アイルランド24%）、水力・原子力のクリーン電源国ほど高い（フランス84%・スウェーデン84%）。発電は原則オークションという設計が国別に映る。
EU ETS の対象排出量を加盟国は2005年から軒並み削減。最大減はフランス(-58%)・英国(-57%)、最も鈍いのはオランダ(-14%)。同じEUでも脱炭素のペースは国で大きく違う。
電気に占める石炭の割合はこの10年でどう動いたか。英国は25.5%→0.0%でゼロ達成、独・米はほぼ半減、中国も72%→56%へ低下。だが日本は30%→29%でほぼ横ばいで、先進国の中で唯一止まっている。Ember月次の年平均で読む。
脱石炭の裏側。電気に占める風力＋太陽光の割合はこの10年で、英国16%→43%・ドイツ20%→47%と急伸し、抜けた石炭をほぼ1対1で置き換えた。米中も伸ばす中、日本は7%(2018)→12%で最も出遅れ——とくに風力が1.4%とほぼ存在しない。
脱石炭3部作の締め。電気に占める天然ガスのシェアを主要5か国で10年並べると、ガスが主役なのは米国(約40%)だけ。英・日はガス大国だが再エネ・原子力に押されて縮小、独は低位、中はほぼゼロ。この10年の脱石炭の主役はガスではなく再エネだった。