🗂️ドメイン一覧12 ドメイン ／ 557 系列

JEPX 卸電力価格 9 エリア + システムプライス 1 と、METI 電力調査統計の電源別 8 系列・販売電力量 3 系列・派生 1 を扱うドメイン。気象（気温・降水量・日照）と燃料（LNG・原油）の両方から影響を受け、Insight 群の中核を構成する。再エネ比率や原発再稼働の進捗もここで追える。

気象庁の 9 地点（札幌・仙台・東京・名古屋・金沢・大阪・広島・高松・福岡）について、気温・降水量・日照時間・風速・最深積雪の 5 変数を月次で揃えた catalog 最大規模ドメイン。電力需要や再エネ出力との相関分析の土台となり、Insight #1〜#10 の地域別気温 × JEPX シリーズと #19〜#21 のヒートマップ群を支える。

World Bank Pink Sheet を一次出典とする LNG（JKM / 日本 CIF / Henry Hub / TTF）と原油（Brent / Dubai / WTI）、石炭（豪州 Newcastle）の月次価格。電力ドメインとの 2 軸時系列・ラグ相関・要因分解の起点となり、Insight #11〜#15 の燃料伝播シリーズで主役を務める。すべて月次・public-domain 系列。

エネルギーと金融の引用インフラ中心軸。USD/JPY 月次 4 系列（月中平均 / 月末値 / 月内高値・安値、BOJ FM08）と JGB 10y・30y 新発金利（財務省）、米国国債 2y/5y/10y/30y（U.S. Treasury Daily Yields）を組み合わせ、日米金利差・イールドカーブ・超長期スプレッド・円安要因分解など Insight #16-#17 + #35-#39 の主役を担う。Phase 3-B 第 2 弾（5/11 完走）の米マクロ 3 系列は別ドメイン (macro) に分離、Insight #40-#42 で連結予定。

日米のマクロ経済指標を扱うドメイン。日本側の CPI（前年比）・鉱工業生産指数に加え、catalog の `macro` 系列として米 CPI（総合 / 食料 / エネルギー）・Fed Funds Rate・米鉱工業生産・米雇用統計（非農業部門雇用者数・失業率）・日銀短観 DI（大企業 / 中小企業 × 製造 / 非製造）を内包し、計 13 系列を月次・四半期で揃える。景気サイクルと為替・燃料・電力市場の連結を読む土台となり、Insight #40-#42 の米マクロ × エネルギー連結シリーズを支える。

再エネ FIT（固定価格買取制度）の買取価格を一次データとするドメイン。太陽光（事業用）・陸上風力・小水力・地熱・木質バイオマスの電源別買取価格（円/kWh）を年度ごとに揃え、計 5 系列を収録する。GX-ETS（排出量取引）・容量市場・系統運用ルールなどエネルギー市場の構造を決める「制度」の編集軸であり、再エネ導入ペースや電源構成の長期トレンドを読み解く前提条件として各 Insight から参照される。

EU ETS（EU 排出量取引制度）の検証排出量と排出枠を一次データとするドメイン。EUTL（EU Transaction Log）／欧州環境機関（EEA）由来で、検証排出量（EU 全体の部門別 8 系列 + 加盟国別 31 系列）と排出枠（割当 EU 全体 + 加盟国別 32 系列・オークション 1 系列）を合わせ計 72 系列（2005-2025、年次、Mt-CO2e / 枠数）を収録。日本の GX-ETS との比較や、脱炭素ペースの国際ベンチマークの土台となる。ライセンスは EEA 再利用ポリシー（出典明記で商用可）。

NREL ATB（Annual Technology Baseline）を一次出典とする米国の発電技術コストドメイン。発電コスト LCOE（$/MWh）・資本費 CAPEX（$/kW）・容量率（%）の 3 指標を、太陽光・陸上/洋上風力・原子力・地熱・水力・バイオマス・CSP など 10 技術 + 蓄電池 CAPEX の計 31 系列で揃える。米国コスト前提・各年版の当年値（2021-2024 年版、将来射影は非収載）で、技術別のコスト水準と年版間の変化を横断比較できる。ライセンスは CC BY 4.0。

ECB（欧州中央銀行）政策金利 3 系列（DFR / MLF / MRR）と EUR/USD・EUR/JPY 為替（ECB Reference Rate 月平均）、Ember 主要 5 ヶ国（日米英独中）の電力部門 CO2 排出強度・月次発電量・月次需要を月次で揃える Phase 2 第 1 期ドメイン。日米金利差 × USD/JPY と並ぶ「ECB × Fed × EUR/USD」軸を提供し、日本国内の燃料・電力市場を海外電力市況・主要中央銀行政策と結びつける編集の起点として機能する。

政府統計の総合窓口（e-Stat）人口推計を一次出典とする、都道府県別の人口ドメイン。総人口・65 歳以上人口・生産年齢人口（15-64 歳）の 3 指標を 47 都道府県すべてで揃え、計 141 系列（2016-2024 年・年次・各年 10 月 1 日現在・千人）を収録する。電力需要の最も基礎的な母数である「人口」と、高齢化・東京一極集中・地方急減といった地域分化を、電力・需要データと同じ場所で並べられる。ライセンスは estat-terms（出典明示で再利用可）。

財務省 貿易統計を一次出典とする、日本のエネルギー輸入額を相手国別に追うドメイン。原油・LNG・石炭の 3 燃料について、主要相手国 + 合計の輸入額（月次・円）を計 23 系列で揃える。中東依存・ロシア産の動向・調達多角化など、エネルギー安全保障と地政学リスクを金額ベースで可視化し、Insight #77 日本のエネルギー輸入相手国・#78 原油一極化×LNG多様の土台となる。

EDINET（金融庁 有価証券報告書）を一次出典とする、電力大手 9 社の財務指標ドメイン。北海道・東北・東京・中部・北陸・関西・中国・四国・九州の各電力について、売上高・営業利益・経常利益・純利益・総資産の 5 指標を年次で揃え、計 45 系列を収録する。燃料費高騰局面の収益悪化と回復、規模と収益性のばらつきを横断比較でき、Insight #80 燃料危機×回復・#81 規模×収益性を支える。