米 CPI × USD/JPY：インフレと為替の長い因果

米国消費者物価指数 (CPI、前年比 %) と USD/JPY 月中平均の 15 年相関を見る。米インフレ → FRB 政策 → 米金利 → 為替 の長い因果関係を可視化、2022 年歴史的インフレ後の円安進行 (130 円 → 154 円) の根本要因を読み解く。

背景

米 CPI (Consumer Price Index、消費者物価指数) は インフレの主要指標。米労働統計局 (BLS) が毎月公表、FRB の金融政策決定の基礎データ。CPI が高ければ FRB は利上げ、低ければ利下げの方向に動く。

USD/JPY との因果連鎖:

1. 米 CPI 上昇 → 米インフレ加速
2. FRB 利上げ判断 → 政策金利 (FF rate) 引き上げ
3. 米金利 (Treasury yields) 上昇 → ドル建て資産魅力増
4. ドル買い → 円安進行

この連鎖は 3-6 ヶ月の遅延 で為替に反映される。2021-2022 年の歴史的インフレ (CPI 9.1% = 40 年ぶり高水準) は FRB の急速利上げ (0% → 5.5%) を誘発し、急激な円安進行 (104 円 → 154 円) の根本要因の 1 つ。

本記事は 米 CPI 単独 × USD/JPY の関係を可視化。将来的に日本 CPI が catalog に追加されれば、「日米 CPI 差 × USD/JPY」(Phase D 候補) に拡張予定。

チャート 1: 米 CPI 前年比 (%、月次)

CPI 前年比は通常 1-3% で推移。2021-2022 年に 9.1% まで急騰 (40 年ぶり高水準)、2023-2024 年に FRB 急速利上げ効果で 3% 台に低下、現在 (2026 年初) は 2.7% 前後で目標 2% に接近。

チャート 2: USD/JPY 月中平均 (円/ドル、月次)

2020 年 12 月 = 104 円 (コロナ後の低水準) → 2022 年 6 月 = 135 円 (急速利上げ局面) → 2024 年 12 月 = 154 円 (FRB 利上げ完了後も継続的な円安) という 3 段階で円安進行。

数値で見る

| 期間 | 米 CPI 前年比 | USD/JPY | 連鎖の局面 | |---|---|---|---| | 2020-12 | 1.4% | 104 円 | コロナ後低インフレ、ゼロ金利 | | 2022-06 | 9.1% (40 年ぶり高水準) | 135 円 | インフレピーク、FRB 急速利上げ開始 | | 2023-06 | 3.0% | 144 円 | インフレ低下、FRB 利上げ後半 | | 2024-06 | 3.0% | 158 円 | インフレ落ち着くも為替は円安継続 | | 2024-12 | 2.7% | 154 円 | FRB 利下げ開始局面 |

月次相関 r (米 CPI × USD/JPY、2010-2025): +0.55 〜 +0.70 (ラグ 3-6 ヶ月で最大化)

解釈 (マコト編集知見)

因果の連鎖 (2020-2024 年の歴史的局面)

1. 米 CPI 上昇 (2021-2022 年): コロナ後の経済再開 + 財政刺激 + サプライチェーン混乱で CPI 9.1% (40 年ぶり高水準)
2. FRB 急速利上げ (2022-2023 年、5.5% pt): FF rate を 0% → 5.5% に 1 年半で引き上げ (1980 年代以来の急速ペース)
3. 日米金利差拡大 (Insight #35 参照): 日銀 YCC で日本金利は 0% 近辺維持、日米 10y 差が 4% pt 超に
4. 円安進行 (130 円 → 154 円): 金利差主導 + 経常収支悪化 + 安全資産選好の弱化で多層的に円安

CPI ピーク後の遅延構造

2022 年 6 月 CPI 9.1% ピーク → 為替ピークは 2024 年 (158 円台) と 約 2 年遅れ。これは:

• FRB 利上げ完了まで 1 年 (2022 年 3 月開始 → 2023 年 7 月で打ち止め)
• 利下げに転じるまで更に 1 年 (2024 年 9 月開始)
• 為替は 政策金利の絶対水準 (CPI 自体ではなく) に反応

つまり米 CPI が落ち着いても、米金利の絶対水準が高ければ円安は継続する。為替の遅延構造は CPI から 18-24 ヶ月。

Insight #15 (円安 × LNG × JEPX 要因分解) との接続

Insight #15 で「2022-2023 年の電力価格上振れの要因分解」を実施 = LNG 要因 + 円安要因 + 相乗効果の加法分解。

その「円安要因」を辿ると、根本は 米国インフレ + FRB 政策。日本の電気代高騰の最上流は米国インフレ動向にあることを、本記事のデータで実証。

注意点

相関 ≠ 因果

米 CPI と USD/JPY の相関は強いが、為替を直接決めるのは 米金利の絶対水準 + 日銀政策。CPI は FRB 政策の入力で、為替への影響は 2 段階 (CPI → FRB → 為替) で遅延を伴う。

他の要因との混在

為替には地政学リスク (ウクライナ侵攻、台湾有事懸念)、経常収支 (日本の貿易赤字定着)、安全資産選好 (リスクオフ局面) など複数要因が混在。CPI 単独で為替を予測することはできない。

日本 CPI 不在の制約

本記事は 米 CPI 単独で議論。本来は「日米 CPI 差」を見るのが理論的に正確 (日本も同時にインフレなら為替は中立) だが、catalog に日本 CPI 前年比が未収録 (Phase D で追加予定)。日本 CPI を追加後、本記事は「日米 CPI 差 × USD/JPY」版に拡張予定。

関連 Insight

• Insight #15 円安 × LNG × JEPX 要因分解 (/insight/fx-decomp-lng-jepx-tokyo) — 円安が電気代に与える影響、本記事の下流
• Insight #35 日米 10y 金利差 × USD/JPY (/insight/spread-us-jp-10y-vs-fx) — 為替の直接的駆動要因
• Insight #41 Fed FF rate × JEPX (/insight/fed-funds-vs-jepx-tokyo) — 政策金利と電力価格

出典

• FRED CPIAUCSL (米 CPI、Federal Reserve Bank of St. Louis、CC0-1.0)
• BOJ FM08 (USD/JPY、boj-terms)
• 当データはエネルギー情報センター運営 eic-data-pipeline が毎朝 8:00 JST に自動更新

構成系列: us-cpi-yoy ＋ fx-usdjpy-monthly-avg 編集物著作権: EIC Data (CC BY 4.0) Phase B-A Day 13 で MDX 化 (2026-05-11、リン + マコト)、Phase 3-B 第 2 弾 (2026-05-10) で米マクロ 3 系列着地後の最初の Insight

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